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復職支援への取組

【ヒューマン・タッチ レター vol.35】

 

みなさん、こんにちは。森川です。

復職支援の業務を行っていますと、

会社の休職者に対する姿勢には個性があると感じます。

 

『私傷病での休職中は、原則個人の責任で治療を行うべき。

会社からの専門的なフォローは一切しない。

加えて復職基準をしっかりと決め、

その基準が満たされた場合の復職の際には、

勤務再開に関しても馴らしの期間をほとんど設けない』

 

会社から、

『療養中も、可能であれば産業医面談を実施する。

来社等が難しい場合は、

産業保健スタッフによる訪問による面談やメール・電話などで支援する。

場合によっては、定例での面談も実施する。

復職の際も、主治医の診断書→外部心理職の面談→

精神科専門委によるセカンドオピニオンの実施→産業医面談→

復職判定委員会まで実施する。

また、復帰後は、産業医もしくは心理職の3か月間の面談を義務とする』

とする会社まで存在します。

 

どちらが良いかを言うことは出来ません。

会社や組織・代表者の思い、がベースにあるのだと感じます。

もちろん復職プランには5つのステップが存在しますが、

あくまでガイドラインです。

 

ただ、毎月の事例検討会や様々なお客様の様子をおうかがいすると、

当然ですが、後者のほうが、「手間がかかる」「難しい」「個別的な対応になりがちだ」

とのご意見が多数です。

 

では、「手間がかかり、難しく、個別的な復職支援」を、

会社がお金を出してまで行う必要がどこにあるのか？

最近考えることが多いこのテーマですが、理由はシンプルで、

まずは、「大切な人財」を失いたくない、ということだと思います。

「病気」としてのうつ病であれば、

しっかりとした療養と服薬、加えて心理療法などで、

以前よりも柔軟になって復帰することも可能です。

採用のコスト、教育研修のコスト、など考えれば、

人財不足の中しっかりと復帰してもらうことは

コスト面でも大きな意味があると思います。

 

次に、「周りの社員が見ている」ということです。

うちの会社は病休者にどのように対応するのか、

明日は我が身の従業員にとっては、

モチベーションにつながる大きな要素ですね。

 

最後に、「得られる情報が多い」「職場をよく理解できる」ということです。

場合によっては、退職にまで至る職員を持つ会社や上司に対する意見は、

有用なものが含まれていると感じます。

経営層には見えずらい、風土や個別的な課題は、

三次予防としての復職支援の枠を超えて、一次予防としての、

職場環境改善やいきいき職場づくり、

最終的には健康経営にもつながる、貴重な情報源になりうると感じています。