メンタルヘルスの総合情報

トップ サイト趣旨 サイトマップ

メンタルヘルス.jpトップ > 専門家コラム > 【障がい者雇用】一般枠から障がい者雇用枠へと変わる人たち

【障がい者雇用】一般枠から障がい者雇用枠へと変わる人たち

近年は、一般枠で就労している人でも、就業中に精神的な不調に陥り、

休職中に精神障害者保健福祉手帳を取得し、新たに障がい者雇用の

枠組みのなかで就労を目指す人がいます。

 

このような人たちの中には、元々発達障がいなどの障がいをもっていて、

社会人になって不適応になることが多くなってしまい

最終的に仕事を継続することが難しくなった人もいれば、

一方、就労のなかで後発的に精神疾患を患った人もいます。

 

どちらも精神障害者保健福祉手帳を取得できるのですが、

前者と後者では、医師による診断や、家族の理解、

本人自身の障がい受容の程度なども違います。

 

障がい者による就労といえば、「生まれながらに障がいをもっていて

就労ももちろん障がい者枠で行う心構えのある人がする」という

イメージが大きいと思いますが、実際には、社会人生活の途中で

障がい者になり、一般雇用枠で健常者として就労した経験をもちながら、

障がい者として就労することを選択する人もいます。

 

それでは、途中から障がい者雇用に切り替える人たちは、

どのようにしてその道を選択するのでしょうか。

 

多いケースは、冒頭でも紹介したように、前職で休職に入り、

復職までの過程のなかで精神障害者保健福祉手帳を取得して、

元の職場に戻らず新たに障がい者として働く決意をするケースです。

前職でうつ病、うつ状態などの精神疾患により休職した人などは、

自身の働き方、職場適応の苦手さなどについて今一度考え、

より精神衛生上健康的に、かつ長期的に安定した就労が望める、

障がい者雇用枠での就労を選択します。

 

この背景には、障がい者として雇用され、労働時間、業務負荷などの

配慮を受けながら就労できるメリットが大きいことが示されています。

とはいえ、一度は健常者として一般枠で就労した経験のある人は、

障がい者枠で就労したとしても、業務へのやりがいの物足りなさや、

他者との関わりの薄さなどに、漠然とした不満感を抱きがちです。

 

今後、一般枠から障がい者枠へ就労の形態を移行した方々への

職場内でのフォローの工夫が求められます。