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健康無関心層を動かすための3つのコツ

健康無関心層を動かすための3つのコツ

 

近年、健康経営に取組む企業は毎年増加しています。 それに伴い、各社の課題も多様化しています。その中でも、特に難しいのが、健康無関心層へのアプローチについてではないでしょうか。

本コラムでは、健康経営の専門家である株式会社イブキの平井氏に、

• なぜ健康無関心層に着目する必要があるのか
• 無関心層を動かすためのコツや成功事例

について、インタビューを行いました。

01健康経営に取組む企業が抱える課題とは？

平井さんは、DeNA社（健康経営銘柄2024に選定）で健康経営の専門部署CHO（Chief Health Officer）室を創設し、現在は多くの企業の健康経営のサポートをされていますが、健康経営をスムーズに推進するための壁は何でしょうか？

平井：私が健康経営を始めようとした2015年当時、最初に苦労したのは、従業員への健康投資の価値を、経営陣に理解してもらうことでした。
現在は大企業の多くが健康経営に取組むようになったものの、まだ認知度は低く、取組んでいる企業の経営陣でも健康経営について、十分な理解ができていないのが現状です。

私が所属していたIT業界は、『健康は自己責任』という見解のもと、会社側が実施するのは健康診断やストレスチェックだけというのが一般的でした。
工場を持つような企業とは異なり、労働環境がオフィス内のため、環境起因による健康・安全被害が起きづらかったことが影響していたと思われます。
そのような中、健康オタクだった私は、どうにかして健康経営を始めたいと思い、まずは役員一人ずつと話をしました。そこで、ほとんどの役員は従業員の健康を、なにかしらサポートしたいという想いがあることが分かりました。
しかし、企業において、投資に対するリターンがないと、優先度は上げづらいというある意味当たり前の指摘がありました。

そこで、健康投資によるリターンを数字で算出する方法がないかと調べ、見つけたのが、『プレゼンティーズム』です。

プレゼンティーズムとはなんですか？

平井：プレゼンティーズムとは、出社はできているが、健康面の課題により労働生産性が低下することでの損失額のことをいいます。

2006年12月号のハーバード・ビジネスレビューによると、全米では1500億ドルにも及ぶ労働損失が発生しているということでした。
日本でも、東大１項目版で算出されたプレゼンティーズムの平均は84.9%という結果もあり、15.1%（100%－84.9%）がプレゼンティーズムによる損失割合であることを示しています。（人件費×15.1%が労働生産性損失額）
出典：https://square.umin.ac.jp/hpm/hpmresult01.html ※外部のウェブサイトへ移動します

私は早速、大学の先生などに相談し、プレゼンティーズムを数値化する設問をつくり、全従業員に調査しました。

この時、DeNA社内において、口腔トラブルに関連するプレゼンティーズムは調査しませんでしたが、その後、渋谷にある企業を対象に調査したところ、以下のような結果がわかりました。