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今後の職場環境改善

みなさん、こんにちは。ヒューマン・タッチ森川です。

いよいよオリンピックイヤーの開幕ですね。

年末年始にかけて世間を騒がすニュースも聞かれましたが、

アスリートの皆さんが輝く年になればと願っています。

 

昨年を振り返りますと、

ストレスチェックのその後の対応（高ストレス者全員面談、職場環境改善）や、

ストレスチェック実施業者の変更、といったお問い合わせが急激に増えたように思います。

 

チェック制度も5年目を迎え、「セルフケア」だけでなく

「職場環境改善」や「予防」に注力したい企業様が増えていると思います。

 

特に、職場環境改善に関しては、集団分析を実施するレベルから、

自社にて職場環境改善を継続実施していくレベルまで、

以下に示したようなステータスで分けるなら、④以降のご依頼が特に増えてきたように思います。

 

①「集団分析結果の作成を依頼したい」

↓

②「集団分析結果の説明を、人事労務担当者もしくは衛生委員会や経営会議にてお願いしたい」

↓

③「各部署の組織結果を報告するため、部門長会議での結果発表をお願いしたい。」

↓

④「部門長会議で、結果発表のみならず、職場環境改善の知識について研修をお願いしたい」

↓

⑤「部門長による【トップダウン形式】での職場環境改善の取組を支援してほしい」

↓

⑥「部門構成員による【ボトムアップ形式】での職場環境改善のファシリテータをお願いしたい」

↓

⑦「【ボトムアップ形式】での職場環境改善を自社で継続していくための担当者の育成を支援してほしい」

 

弊社では、10年以上前からストレスチェックは扱っており、

まさに④以降の対応を地道に実践しておりました。

しかし、ストレスチェックが義務となり、5年が経ち、

「本来的なストレスチェックの意味合いを考え、

行動を起こす企業様が増えてこられた」と実感しております。

 

最終的には⑦の取組が理想だと思いますが、

一足飛びに、ここまでたどり着くのは難しいと思います。

3年や5年のスケジュールで、階段を1つずつ上っていくのも方法だと感じています。

まずは、数字から、自社の自部門の状況を把握すること、ここからですね。