ピースマインド・イープの調査・研究機関「国際EAP研究センター」
～ 働く人の震災後ストレス傾向調査～
【速報】震災ストレス抱える社員は約4割、うち約1割はPTSD発症の可能性

メンタルヘルスサービスを提供するピースマインド・イープ株式会社（東京都中央区、代表取締役社長：荻原国啓、以下ピースマインド・イープ）の調査・研究機関「国際EAP 研究センター（センター長：市川佳居）」は、働く人の震災後ストレス傾向を把握する調査を実施した結果、震災ストレス抱える社員は全体の4割、うち1割はPTSD発症の可能性を示すデータが確認されましたので、ご報告します。

■■ 調査結果のポイント ■■

1.  全体の約4割の社員は心理状態が不安定
精神的健康度を調べる調査（GHQ12）において、全体の約40.4％が高い値を示し、不健康な状態であることがわかりました。一般人口では14-20％前後といわれており、通常時の2倍以上の不健康者が存在していることを示しています。

2.  PTSD発症の可能性をもつ社員は全体の約1割
心的外傷ストレス症状を調べる調査（IES-R）では、全体の約9％にPTSDの高リスク傾向がみとめられました。一般人口におけるPTSD 生涯有病率は1％前後であり、これまで災害時のPTSD 率は3.8％前後といわれています。今回の東日本大震災がこれまでの震災に比べて、心理的に重度な反応を引き起こしていると考えられます。

※ 実施期間、方法など
2011年7月25日から8月5日、Web上にて実施、有効回答数377名、使用質問紙：IES-R、GHQ12

調査結果は、2011年11月18日から20 日に開催される、第27 回日本ストレス学会学術総会にて発表予定です。

▼ 第27回日本ストレス学会学術総会

今回の調査により、震災による影響は被災地のみに限定されるものではなく、首都圏で働く人においても心理的影響が大きいことが明らかになりました。
ピースマインド・イープは、この結果を踏まえ、引き続き東日本大震災の影響調査を進めるとともに、働く人の心理的支援を行ってまいります。

【 会社概要 】
■ ピースマインド・イープ株式会社
本社所在地 　　　： 東京都中央区銀座3-10-6 マルイト銀座第3 ビル8F
代表取締役社長 ： 荻原 国啓
資本金 　　　　　　： 90,250,000 円
事業内容 ：
メンタルヘルスに関するコンサルティングやEAP（従業員支援プログラム）サービスを中心に、取引企業・団体数約550 社、対象人数規模約85万人を超える、国内でNO.1 の実績をもつメンタルヘルス業界のリーディングカンパニー。

■ 国際EAP 研究センター
センター長 ： 市川 佳居（臨床心理士、医学博士）
1992 年のロサンゼルス市大暴動事件をきっかけとして、ノースリッジ地震、インドネシア暴動、飛行機事故、9.11 米国同時多発テロなど、惨事における職場支援に関わってきた。米国の惨事の心のケア研修上級認定者。

活動内容 　 ： グローバルな視野で、EAP（従業員支援プログラム）、心理臨床、認知行動科学、メンタルヘルス分野等の情報発信・提言し、中長期的な事業の基礎研究を推進している。

◆ 本リリースの詳細はこちらをご覧下さい。

（ピースマインド・イープ株式会社　http://www.peacemind-jeap.co.jp/ ／9月26日発表・同社プレスリリースより転載）