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メンタルヘルス.jpトップ > 「メンタルヘルス」関連の注目ニュース > 働き方に関する制度は大企業ほど充実度が高いが、制度活用への理解度…

プロジェクト管理ソフトウェアおよびオンライン コラボレーション ソリューションを世界140カ国提供するWrike株式会社（本社:カリフォルニア州シリコンバレー、創立者＆CEO:Andrew Filev）は、日本国内の会社員の働き方とストレス・生産性との関係を調査しました。また同様の調査をUS/UKにて調査し、比較しました。以下に結果をご報告いたします。調査結果の他の項目については、2019年3月にもご報告させていただく予定です。

＜調査結果＞
（日本国内のみ調査）
■従業員規模が大きい会社ほどストレス度が高く、制度活用の理解度が低くなる結果に。
仕事上のストレスについて従業員数別でみたところ、従業員人数の規模が大きくなるほど「ストレスを感じる」方が多くなっている傾向がありました。また働き方に関する制度は、大企業ほど充実度が高くなりますが、制度活用への理解度は低く、うまく活用できていない実態が伺えました。

（日本国内のみ調査）
■従業員の健康維持・増進について、関心のあるテーマ1位は、「ストレス対策に関する取組み」が最も高く48.9％。
従業員の健康維持・増進について、関心のあるテーマで当てはまるものを全て選んでもらったところ、「ストレス対策に関する取組み」が最も高く48.9％、続いて「メンタルヘルスに関する取組み」43.7％、「長時間労働者への対応に向けた取組み」38.9％という結果になりました。
1位の「ストレス対策に関する取組み」については男性20代、男性30代、男性50代、女性20代の半数以上が関心があるという結果になりました。

従業員規模別では、大企業ほど「長時間労働者への対応」のスコアが高く、配慮していることが分かりました。

（日本とUS/UK結果比較）
■メール対応などの時間について、日本は週平均2時間42分、US/UKは3時間36分。
職場でEメールやインスタントメッセージを読んだり返信したりするのに1日何時間くらい使っているか尋ねたところ、日本ではEメール・インスタントメッセージのどちらも1時間以下という回答が7割以上だったのに対して、US/UKではメールに対して1日「2～4時間使っている」という回答が約半数となりました。平均値では、日本は2時間42分、US/UK3時間36分となり、よりUS/UKの方が時間を使っている結果となりました。
1週間で何時間くらい会議をしているか（社内・社外問わず）尋ねたところ、日本では9割近い方が「１～5時間」と回答しました。US/UKでは4分の３にあたる75.8％が「１～5時間」と回答し、US/UKの方が会議時間がやや長い結果となりました。

（日本とUS/UK結果比較）
■職場でのストレスが原因での行動は、日本では「寝られなくなった」が1位。一方US/UKは「新しい仕事を探した」が60.3％。ストレスに対応する考え方の違いが出る結果に。
「職場でストレスを感じるか」尋ねたところ、日本では6割以上の人がストレスを感じているのに対し、US/UKでは3割程度と日本と大きく差が見られました。

職場でのストレスが原因での行動について、日本では「寝られなくなった」「職場で感情的になった」が25.0％を超える結果となりましたが、一方US/UKの調査では「新しい仕事を探した」のスコアが60.3％と最も高く、ストレスに対応する考え方の違いが出る結果となりました。

（日本とUS/UK結果比較）
■ストレスに対する考え方の違いが浮き彫りに。日本では「多少のストレスには対処できるが、仕事のクオリティが損なわれる」が33.8％で1位、US/UKは「少しストレスがあったほうが集中できて仕事がこなせる」で34.3％。
ストレスと生産性の関係について、最もよく説明しているものはどれか、当てはまるものを選んでもらったところ、日本では「多少のストレスには対処できるが、仕事のクオリティが損なわれる」が33.8％で1位であったのに対し、US/UKは「少しストレスがあったほうが集中できて仕事がこなせる」が34.3％で1位となり、両者のストレスに対する考え方の違いも見える結果となりました。

ストレスと生産性の関係の記述について「そう思う」と回答した割合で、US/UKでは「管理者は私の仕事量を正しく理解している」が51.1％であったのに対し、日本では30.7％と差が出る結果となりました。また、「会社の成長に個人として責任を感じる」についてもUS/UKは半数以上が「そう思う」のに対し、日本では33.9％という結果になりました。

【日本国内調査】
調査対象：全国18～64歳の男女1,034名（男性442名、女性592名）（人口構成比と本調査対象者の出現率に合わせて割付）※自営業を除く会社員が対象
調査方法：インターネットリサーチ
調査日：2018年11月29日（木）～11月30日（金）

【US/UK調査】
調査対象：イギリスまたはアメリカ合衆国在住の18～60歳の男女1,102名（男性500名、女性528名、回答なし74名）
調査方法：インターネットリサーチ
調査日：2018年6月25日（月）

 

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

（Wrike株式会社　https://www.wrike.com/ja/ ／2月28日発表・同社プレスリリースより転載）