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専門家コラム

職場特有のストレス要因

2023-04-24 テーマ: 職場環境改善

【ヒューマン・タッチ レター vol.109】    

 

みなさん、こんにちは。株式会社ヒューマン・タッチの森川です。

職場でのストレス要因について、今日はお話しさせていただきます。

 

従業員が感じるストレス反応については、様々な要因が重なっていると考えられています。

  1. 「職場特有のストレス要因」
  2. 「仕事以外のストレス要因」
  3. 「サポート要因(助けてくれる人や環境など)」
  4. 「個人の特性(性格傾向や生活習慣など)」

が代表的なものですね。

 

セルフケアセミナーでは、職場でストレスが大きいなと感じたら、まずは上記4つの要因に分解してみてください、とお伝えしています。多くのケースではこの4つに分解出来るはずです。

要因(敵)がわかれば、対処法が見えてくることもあるからです。

 

対処法の詳細は、またの機会にまたお話しさせていただきますが、上記4つの要因の中ではやはり「職場特有のストレス要因」が話題なることが多いように思います。実際は、その他の要因も関与しているケースが多いのですが、私たちはやはり「○○課長が○○だから」とか「仕事が○○だから」などを、ストレス要因として認識しやすいのかもしれません。

 

例えば、医業であれば、「ミスは許されない」プレッシャーがあるでしょうし、ホテル業であれば、「感情労働」としての負担も大きいはずです。

 

私自身の経歴(元外航船航海士)もあり、海上保安庁や船員または船員を目指す学生さんへのメンタルヘルス対応の機会を多くいただいています。

多くの方は知らないかもしれませんが島国である日本は、外航海運では輸入貨物量の99%以上を、内航海運では国内貨物の約4割、産業基礎物資では約8割の輸送を担っています。

また、国内海上輸送は9千万人が利用しており、人・物共に海上輸送は海洋立国である日本を支える非常に重要な役割を果たしている現状があります。

 

この国を支える「海運」、それを支える「船員」の皆さんの心と体は非常に大切だということですね。

 

しかしながら、船内においては、陸上から離れた閉鎖空間の中での業務であり、長期間にわたり、陸上からの医療支援も受けにくい現状があります。外航船であれば、この期間は長くなる傾向があり、上司や同僚が外国籍の乗組員であることも一般的となっています。

また、船内では自己完結の要素が求められ、限られた乗組員との共同生活や海中転落や海難事故、荷役上の危険などの困難性や危険性も高い職場です。加えて、海象や気象などにも大きく左右されることもあり、出入港の場面では長時間労働も避けられない場面も多く、業務遂行のコントロール感が乏しくなることも予想されます。

 

正に、これら「職場特有のストレス要因」が

「船員」の皆さんの健康リスクを上げているのです。

 

一般財団法人海技振興センターが2019年7月に実施した、「船員のメンタルヘルスに関するアンケート調査結果報告書」からも船員の高ストレス者の割合が陸上職の平均と比べて高くなっていることが示されています。

セルフケア研修では、これら「職場特有のストレス要因」に焦点を当ててストレス対処法をお伝えしていきます。ただし、多くの場合、「職場特有のストレス要因」は個人レベルでは如何ともしがたいものが多いのも事実です。

 

変えにくいものと変えやすいものがある様であれば、変えやすいものから変化させていくのはセオリーだと感じています。

ですから「仕事以外の要因」「サポート要因」「個人の特性」にも焦点を当てて対処していくことが大切と考えます。

 

メンタルヘルス対策で相談をいただく際に、担当者の方がことさら「職場特有のストレス要因」を大きく取り上げられるケースなどがあります。「会社が悪いのではないのです、仕方がないのです」ということを表現したいのかもしれません。

ただ、このような企業様に限って、より根本的なこと「残業手当の支給」「過重労働への対応」「有給の取得」「高ストレス者への対応」など、法律レベルで求められることが、しっかりとなされていないこともあるように感じます。

まずは、最低限守るべきことを実行し、その上で変えられるものから変えていく姿勢は、いきいき職場づくりの近道なのかしれません。

株式会社ヒューマン・タッチ 代表取締役 臨床心理士 公認心理師
通算500社以上のコンサルティング、900件以上の復職面談、年間100件以上のセミナーをこなすメンタルヘルス対策専門コンサルタントです。
メンタルヘルス対策の仕組みづくり、個別休職復職支援、ラインケアセミナー、セルフケアセミナー、全員面談、ストレスチェック、職場環境改善、災害・自死等の危機対応など、「こころ」の視点から、「いきいき職場づくり」をトータルに支援いたします

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