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専門家コラム

参加型職場環境改善はやり続けないといけないの?

2018-03-30 テーマ: 職場環境改善

前回のコラムでは、ある事業部において定量的な効果確認ができた事をお伝えしました。活動内容はその他の事業部と大差なく、運営方法に特徴がありました。

定量的な効果が確認できた事業部の運営の特徴は、

 

①全社に先行して、パイロット施策として着手した。

②幅広い推進メンバの選定と活動時間を確保(事業部長が率先して推進)した。

③部長職による月1回のラインケア会議(勤怠状況確認や部をまたいだ仕事のアサイン調整など)とボトム委員会(参加型職場環境改善)の2つの委員会で構成した。

④1名は両委員会に所属し、交流がスムーズに行えた。

⑤各々1回/月の定例会議を欠かさずに開催した。

⑥ラインケア会議の重みづけに成功(業務会議と同レベルの位置づけで定例会議が行われた)。

⑦多くの事業部員の参加が実現できた。

⑧職業性ストレス簡易調査票を用いた職場健康度の確認と従業員の思いを半期ごとに確認(定量定性評価)した。

⑨活動がうまく回らないときは、随時社内コンサルタントに相談し、改善策や方法の見直しを実施(他の事業部に比し、社内コンサルタントへの相談回数が多かった)した。

⑩事業部員全員を対象とした期首の業務施策説明会で、職場環境改善活動内容や計画の共有を行った。

 

これらから職場環境改善活動継続のコツが見えてきませんか?

また、定量効果のみられなかった事業部も定性的な効果は確認できており、「職場環境改善活動は必要」、「意義のある活動へ向けてのさらなる意識合わせが必要」等の意見を持っていました。職場環境改善活動が従業員になんらかのメリットをもたらしたと言えるでしょう。

具体的な施策(活動内容)は、世代別懇談会、コミュニケーションスキルアップ研修、webビンゴ大会、ボーリング大会などで、決して珍しいものではありませんが、自ら決めた内容(ニーズに沿った内容)を自らが実施主体となって実行することに大きな意味があるようです。

今回コラムのテーマは「参加型職場環境改善はやり続けないといけないの?」ですが、皆にとって必要な活動はおのずと続くということではないでしょうか?

継続のためのポイント

・組織長が強く率先垂範する。

・管理職がラインケアの責任を果たし、すべての階層の社員が参加する(参加できる)

活動にする。

・推進会議を定例開催する(中止しない)。

・活動評価を行いPDCAをまわす。

・専門家の助言等を参考にする。

以上のポイントを理解した上で、活動の初期は活動サイクルが回ることを優先します。その後に各部署の特徴を踏まえ、「メンタル疾患(メンタル不調)予防」の効果性が高い活動方法に転換していくことが望ましいと言えるでしょう。

 

(コラム記事掲載予定テーマ)

第1回 健康経営、働き方改革、その成功の鍵は職場環境改善(済)

第2回 H事業場の参加型職場環境改善リーダを任されたAマネージャの苦悩①(済)

第3回 H事業場の参加型職場環境改善リーダを任されたAマネージャの苦悩②(済)

第4回 参加型職場環境改善具体例(残業抑制~どう実行したか) (済)

第5回 参加型職場環境改善活動がもたらすセルフケアの力(済)

第6回 参加型職場環境改善の効果検証(済)

第7回 参加型職場環境改善はやり続けないといけないの?

(職場環境改善活動継続のこつ)(本コラム)

NECソリューションイノベータ株式会社 イノベーション戦略本部 シニアエキスパート(~2018/1勤務)
多くの人の「健康」と「生活する・働く」という事に向き合って30数年。社員にとっての母であり、時には厳しい父の役割を担ってきました。
私は、健康とは「元気に働くことができる」「能力を発揮することができる」「能力を伸ばすことができる」の3つが揃った状態と定義し、多面的に課題解決に取り組んできました。各企業様が「健康経営」に自然に取り組めるようにお手伝いしたいと思っています。

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