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専門家コラム

参加型職場環境改善の効果検証

2018-03-14 テーマ: 職場環境改善

過去5回のコラムでは、参加型職場環境改善の意義や効果について、具体的な事例の紹介を通してお伝えしてきました。しかし、それらは定性的なものですので、読者の皆様にとっては、費用をかけるだけのメリットが本当にあるのか?という疑問を払拭できないのではないでしょうか?そこで、今回は定量的視点での効果検証結果をお伝えします。(第27回産業衛生学会全国協議会にて報告済)

【概要】

社員規模約1000名のIT企業にメンタル対策室設置3年後、メンタルヘルスを考える土壌の醸成、職場復帰後適応率の改善はみられたが、メンタル疾患発症率は2.6%(病欠・休職率1.2%~1.8%)の高率平衡状態でした。そこで、施策の手薄な部分であったラインケア1次予防に着目し、職場環境改善活動を5年間(2009年から2013年)実施しました。

 

この活動がメンタル疾患発症者減少につながったかを検証します。

活動開始前後6年間に組織改編のあった事業部を除いた4事業部で検証したところ、このうち1つの事業部において、職場環境改善活動開始前(3年間)に比べ、改善活動開始後(3年間)のメンタル疾患発症者数が有意に減少した結果となりました。そのほかの3事業部については、有意差はでませんでした。

 

有意に減少した事業部について、改善活動実施による費用対効果を換算してみます。

この事業部の2008年度発症数は9人、2013年度発症数は2人でした。

 

■2008年度

・メンタル疾患罹患者数:9人

・一人あたり損失:1,798万円

・年度損失:16,182万円

・職場環境改善活動に要する費用(推進メンバ作業工数等):0円

■2013年度

・メンタル疾患罹患者数:2人

・一人あたり損失:1,798万円

・年度損失:3,596万円

・職場環境改善活動に要する費用(推進メンバ作業工数等)900万円

■2008年度、2013年度損失差額

△11,686万円

 

※2013年度情報通信業平均給与にもとづき算出(国税庁:H25年分民間給与実態調査)

※発症後1年間の休暇取得を取ったと仮定

※MOSIMO=コスト試算:(株)保健同人社、三井住友海上火災保険(株)

 

この結果から、参加型職場環境改善活動により、概算で1億1600万円の損失を防ぐことができたと言えるでしょう。

定量的効果を確認できた事業部は何か特別な施策をうったのか?と思われますが、実は活動内容はその他の事業部と大差なく、例えば、世代別懇談会、コミュニケーションスキルアップ研修、Webビンゴ大会、ボーリング大会などです。しかし、運営上の特徴を10項目もっていました。次回は、その運営上の特徴にフォーカスし、参加型職場環境改善活動成功のポイントをまとめたいと思います。そこから、職場環境改善活動継続のコツも見えてくるはずです。

 

(コラム記事掲載予定テーマ)

第1回 健康経営、働き方改革、その成功の鍵は職場環境改善(済)

第2回 H事業場の参加型職場環境改善リーダを任されたAマネージャの苦悩①(済)

第3回 H事業場の参加型職場環境改善リーダを任されたAマネージャの苦悩②(済)

第4回 参加型職場環境改善具体例(残業抑制~どう実行したか) (済)

第5回 参加型職場環境改善活動がもたらすセルフケアの力(済)

第6回 参加型職場環境改善の効果検証(本コラム)

第7回 参加型職場環境改善はやり続けないといけないの?

(職場環境改善活動継続のこつ)

NECソリューションイノベータ株式会社 イノベーション戦略本部 シニアエキスパート(~2018/1勤務)
多くの人の「健康」と「生活する・働く」という事に向き合って30数年。社員にとっての母であり、時には厳しい父の役割を担ってきました。
私は、健康とは「元気に働くことができる」「能力を発揮することができる」「能力を伸ばすことができる」の3つが揃った状態と定義し、多面的に課題解決に取り組んできました。各企業様が「健康経営」に自然に取り組めるようにお手伝いしたいと思っています。

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